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サトー、食べごろ予測サービス「coro−eye」開始 果物の付帯情報をラベルなどの固有IDに

株式会社サトー(東京都目黒区下目黒、小瀧龍太郎社長、TEL03-5745-3400)はこのほど、果物の果肉に関する硬さを測定し、食べごろを科学的に予測するサービス「coro−eye」を発表。12月から、全国の青果店をはじめ、スーパーやデパートの果物取り扱い店舗、直販を手がける生産農家への販売を開始した。

同サービスは、果物それぞれに付帯させた固有IDを軸に、食べごろなどの付加価値情報やメッセージ、消費者による評価等を付与できる点が特徴。商品とともに情報が生産農家や販売店、消費者の間で循環される仕組みとなっている。
サービスの全体像としては①サトーが食べごろを予測する対象の果物に対し、硬度変化グラフや硬度と食味の相関グラフを作成②販売店では、生産農家が果物の固有ID(QRコード)を読み取り、広島大学が技術特許を持つ硬度測定機で果肉の現状硬度を測定③販売店がサトー作成のグラフに現状硬度を当てはめて「食べごろガイド」に記載する、といったもの。
固有IDは、果物に貼付されるラベルや食べごろガイド、贈答の際の配送伝票等に記載。生産農家の詳細情報や、果物の贈り主からのメッセージ、店舗による果物の豆知識、消費者による果物の評価などがIDに付与できる。これにより、生産農家や販売店のビジネスに役立つといったメリットが得られる。サトーでは「果物の食べごろを科学的に予測し、消費者に安心感を届けるサービスは世界初の試みと認識している。生産農家と販売店、消費者が価値共創のサイクルを回すことが可能」と説明する。
サトーでは、生産農家や販売店向けに、ラベルやプリンタ、硬度測定機などの販売・レンタルに加え、専用サイトをクラウド上で提供する。また、贈答用の果物市場で売り上げの約5割を占めるメロン、桃、マンゴー、スイカ、梨から開始し、将来的に売り上げの8割の果物に対応する予定。
さらに、今後3年間で200店舗への導入を目指す方針としている。
 
(2018年12月1日号掲載)

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